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【徹底比較!大手企業/ベンチャー企業】それぞれの違いと魅力とは

初めての就職活動は、期待と同時に不安も大きいものです。 特に、大手企業ベンチャー企業のどちらを選ぶべきか、悩む就活生も多いのではないでしょうか?

本記事では、採用に10数年関わっている人事担当者の視点から、大手企業とベンチャー企業を比較。それぞれの魅力仕事内容社風キャリアパスの違いなどを整理してみました。就活生の皆様にとって少しでも参考になれば幸いです。


大手企業とベンチャー企業の特徴比較

組織規模と文化の違い

両者の大きな違いは、組織規模や文化です。
全ての企業が当てはまるわけではなく、あくまでも一般論ですが
各企業の特徴について比較をした結果が以下の通り。

大手企業は企業規模が大きく、既存事業が優先され安定的な利益の維持を重視するため、堅実で保守的。一方ベンチャー企業については発展途上であり安定的な収益構造を模索中、新規事業に積極的にチャレンジするため柔軟でスピードが早く、大手企業と比較するとハイリスク・ハイリターンな経営戦略を取ることが一般的です。

業務内容と責任範囲

どのような体制や責任範囲で業務を進めていくのか?についても、両者は大きく異なります。

■大手企業の業務内容/責任範囲

業務内容

部署や職種ごとに専門性の高い業務を担当。社歴や業務経験年数で階層が明確にあるため、入社当初はルーティンワークが主。一つの業務毎に関わる人数が多いため社内調整や会議が多い傾向。大規模プロジェクトに携わる機会あり
責任範囲
業務が細分化されているため、個人の責任範囲は限定的だが、プロジェクトの規模が大きいため、自分の犯した小さなミスが大きな損失に繋がってしまう可能性はあり。反対に若いうちから億単位の取引に関われるチャンスも。

■ベンチャー企業の業務内容/責任範囲

業務内容

少数精鋭のため、幅広い業務を担当する。自ら考え、新しい仕事を生み出す機会が多い。変化のスピードが早くマニュアルが少ないため、適時自分で仕事のやり方を工夫しながら最適な方法を選択していく必要がある
責任範囲
若いうちから責任ある仕事を任せられ、発言権が上下役職問わずフラットにあるため裁量が大きい。一人ひとりの仕事が会社の業績に直結するため、責任も伴う

大手企業は細かく分業化されているため、個人の役割が明確。一方ベンチャー企業は事業成長に伴い組織も適時最適化をされるため変化が多く、年齢を問わず柔軟でスピーディな対応が求められ、業務範囲の幅も広いと言えます。

キャリアパスの違い

研修の方法やキャリアパスについても下記の通り異なっています。

■大手企業のキャリアパス

充実した研修制度:

新入社員研修から専門的な研修まで用意されており、段階的に必要なスキルや知識を身に着けることができる

ジョブローテーション:
組織が大きく業務が細分化されているため社内異動の機会が多く、様々な部署を経験することで、幅広い知識や経験を積むことができる

安定したキャリアパス:
やりたい仕事が明確になくとも、経験を積みながら長期的な視点でキャリアを形成することができる

将来の選択肢の広さ:
大手企業での経験は、「規律を守り組織内で協力的に働ける人材」として転職市場でも評価が高い

■ベンチャー企業のキャリアパス

OJT中心

座学や研修ではなく実務を通して実践的なスキルを身につけるケースが多い

早期の昇進
成果次第で、若いうちから重要なポジションに就ける可能性がある。自主性を重んじるため希望する社員に業務を依頼する会社が多く、上長や周りの社員に伝えておくことで希望の業務にアサインされ、自発的に希望のキャリアを描くことも可能

専門性の深堀り
社内異動が少なく、特定の分野での専門性を高めることができる

独立・起業向き
成長スピードが早く、短い期間で視野を広げ、視座が上がることでビジネスの全体像を把握できるため、成果を出していれば転職の際は大手からも高評価を受けることが多い。独立や起業に必要なスキルや経験も養うことができる

大手企業は、明確な昇進ルートが存在しており、長期的な視点でキャリアを構築することができます。そのため、キャリアアップは社内での昇進が主。一方ベンチャー企業は、若手でも裁量のある仕事を任されやすく、企業側も社員の内発的な動機付けを重視しているため、自分次第で実践的な挑戦を通し短期間で経験値を上げることができます。

それぞれの魅力

両者の魅力についても改めて整理をしてみました。

■大手企業の魅力

充実した教育制度と段階的な成長:
新入社員研修やOJT、階層別研修など、体系的な教育制度が整っているため、社会人としての基礎をしっかり学ぶことが可能

安定した給与と福利厚生:
給与水準が比較的高く福利厚生も充実しているため、安心して仕事に集中できる

ブランド力:
誰でも知っているような有名企業で働くことで、社会的なステータスを得ることができる

■ベンチャー企業の魅力

早期の責任ある立場と成長機会

若いうちから責任ある仕事を任されることが多く、自分のアイデアを形にできるチャンスあり

柔軟な働き方と挑戦的な環境
新しい技術やサービス開発に携わることができ、常に変化と成長を感じることができる

事業の中核に関われる可能性
会社の成長にダイレクトに貢献できる実感を得ることができ、大きな達成感を味わえる

大手企業では安定性と専門性を重視したキャリア形成が可能、社会的信用も得やすいという特徴。一方ベンチャー企業では、社員一人ひとりが業績に及ぼす影響は大きく、自分の成果が会社の成長に直結しやすいため、やりがいを感じやすい環境であると言えます。

自分にはどちらが向いているのか?

やっぱり大事な自己分析

大手企業とベンチャー企業、どちらを選ぶにしても、まずは自分の価値観や考えを整理する自己分析が重要になります。自己分析を曖昧にしたまま就活を進めてしまうと、エントリーシートに書く志望理由を言語化できなかったり、面接での回答が曖昧になってしまったり、最終的にどの会社に入社をするか?の意思決定の部分でも迷ってしまうことに。
以下のポイントを念頭に整理をし、どちらの環境が自分に向いているのか?を考えながら就活に臨めると良いですね。

■自己分析のポイント

個人の適性と価値観を見極める:
自分の強みや弱み、興味や関心、仕事に対して大切にしたい価値観などを分析し再認識することで、そのベースが自分の「軸」となり自分に合った企業や働き方を見つけることができます。

長期的なキャリアビジョンを想像する:
将来、どのようなキャリアを歩みたいのか、どのようなスキルを身につけたいのかを出来る限りイメージし目標を明確にすることで、ファーストキャリアにどんな企業を選ぶべきなのか?の軸が定まります。

とはいえ、学生の時点でやりたいことが明確にある人はほんの一握りで非常に稀なケース。自己分析をする際は「やりたいこと」ではなく、その逆「やりたくないこと」「関心のないこと」から自分に合った選択肢を絞り込んでいくのも良い方法かもしれません。

企業を選ぶ際のポイント

企業を選ぶ際、重要視するポイントに正解はありませんが、一番は「自分らしく働ける会社か?」を見極めることが大事ではないかと思います。
福利厚生の充実度や給与はもちろんとても重要ですが、下記のポイントについても判断軸として頂くと、入社後もアンマッチに悩むことは少ないかなと思います。

■企業選びのポイント

企業理念に共感できるか?

企業の理念やビジョンには、「その企業が何を成し遂げようとしているのか?」という価値観と、「会社がどの方向に進もうとしているのか?」という方針を表明しているもの。組織の一員として、企業理念にコミットできるか・共感できるかどうかは、仕事へのモチベーションに大きく影響します

社風は自分に合っているか?
社風や企業文化は、働きやすさに直結します。 どんな環境や風土が自分にとって働きやすいか?は人それぞれ。企業の説明会や社員面談等を通し、実際に働く社員の様子や雰囲気を感じ取り、自分が自然体で働ける環境か?を見極めましょう

仕事内容に興味が持てるか?
実際にどんな仕事をするのか?についてほとんど知らないまま入社をしてしまうことは、ミスマッチを生む大きな原因となります。入社後、毎日どんな業務をするのか?について具体的にイメージをし、自分が本当にやりたいと思える仕事かどうか、成長できる環境があるかどうかについて検討しましょう

企業の組織成長フェーズを知ることも重要

今回のテーマのように、企業をカテゴライズする際、「大手企業か?ベンチャーか?」の軸で論じられることが多いですが、組織の成長フェーズから企業を見てみると、もう少し細かく異なる状況や課題・背景があることが分かります。

組織は、成長過程毎に異なるフェーズを経験し拡大していきます。卵がいずれニワトリになるように、ベンチャーから大企業に変化していく企業も。各フェーズには特有の課題と、それを克服するために求められる人材や業務が存在し、組織の成長フェーズ毎に課題や業務の優先順位は変わることを認識しておきましょう。
下記では代表的なグレイナーの「5段階企業成長モデル」をご紹介します。

組織形態から紐解く“イノベーションのジレンマ”の防止策より抜粋

組織の成長フェーズは、5段階に分けることができます。
それぞれのフェーズの特徴と課題は以下の通り。

第一段階:創造性による成長とリーダーシップの危機(創業期)

課題:
新しい製品・サービスの開発と市場開拓に注力。組織構造は未整備で、創業者に依存した状態

求められる人材:
創業者のビジョンに共感し、自ら考えて行動できる、高い創造性と行動力を持つ人材

業務:
製品開発、マーケティング、営業など、多岐にわたる業務を少数精鋭で遂行。このフェーズでは、スピード感と柔軟性が重要となる

第二段階:指揮による成長と自主性の危機 (成長期)

課題:
事業の拡大に伴い、組織構造の整備と標準化が求められる。組織拡大によるコミュニケーション不足や、権限委譲の難しさなどが発生

求められる人材:
指揮系統に従いながらも、一定の自主性を持って業務を遂行できる人材。マネジメント能力を持つ人材も必要とされる

業務:
標準化された業務プロセスを構築し、効率的な組織運営体制を確立。
このフェーズでは、組織力とマネジメント力が求められる

第三段階:権限委譲による成長とコントロールの危機(拡大期)

課題:
事業の多角化や海外進出など、さらなる成長を目指す。権限委譲が進み、組織が複雑化する一方で、コントロール不足や部門間の連携不足が生じる

求められる人材:
強い責任感とリーダーシップを持ち、自律的に部門運営を推進できる人材。部門間連携を円滑に進めるためのコミュニケーション能力も重要となる

業務:
各部門の目標設定と権限委譲、部門間連携強化、業績管理システムの導入など。

第四段階:調整による成長と形式主義の危機(成熟期)

課題:
事業の安定化に伴い、組織が硬直化し、官僚主義や形式主義に陥る。新規事業やイノベーションが生まれにくい環境

求められる人材:
既存の枠にとらわれず、変化を恐れずに新しいアイデアを生み出せる人材。社内調整能力や、問題解決能力も求められる

業務:
既存事業の効率化、新規事業開発、組織風土改革、人材育成など。
このフェーズでは、イノベーションと柔軟性がより求められる

第五段階:協働による成長と新たなる危機 (変革期)

課題:
既存事業の成熟化や市場環境の変化に対応するため、組織変革や新規事業創出が必要となる。組織全体の連携強化や、自律的な組織文化の醸成が課題となる

求められる人材:
変化に対応できる柔軟性と、部門を超えて協働できる高いコミュニケーション能力、リーダーシップを持つ人材

業務:
組織全体のビジョン共有、自律的なチームワークの促進、組織文化の変革、多様性と包容性の推進など

上記はあくまで一般的な組織論を参考にしているものですが、組織成長フェーズ毎の課題や求められる人材・業務を知り、企業選びの参考にするのも良いかもしれません。

親が大企業への就職を望む理由

世の中的に、多くの親はベンチャー企業への就職を不安視しており、自分の子供には安定した大手企業に入社してほしい、と思っている傾向が強いよう。こういった背景には、親世代と現代の就活生との間にあらゆるギャップがあるから故だと思っています。
そこで以下では、改めてどんなところに違いがあるのか?についても整理をしてみました。

親世代が抱える企業の安定性への不安

バブル期の成功体験
親世代が就活を経験したのは、1980年代から1990年のバブル期。バブル期は日本経済が急成長し、大手企業は業績を大きく伸ばし日本経済を牽引していました。今では絶滅しつつある終身雇用制度も一般的で、新卒で入社した会社から転職をするのはとても稀なケース。また、企業側も終身雇用を前提に報酬制度を設計していたため、長く勤めれば勤めるほど給与や役職が上がる仕組みになっており、一度大企業に就職すれば、安定した収入と将来が約束されている、と認知されていました。

安定志向の形成
バブル崩壊後、日本経済は長期にわたる低迷期に突入し、企業の倒産やリストラが相次いで発生。このような経験から、親世代は安定志向を強め、子どもにも安定した企業に就職してほしいと考えるようになったと考えられます。大手企業であれば安定している、という認識は根強く、中小企業やベンチャー企業・外資系企業などに対しては、不安定で将来が不透明というイメージがベースにあります。

情報収集手段の限界
当時の情報収集手段は、限られた求人情報誌や学校の就職課から共有される求人票が中心。インターネットやSNSが普及していなかったため、中小企業やベンチャー企業の情報は入手しづらく、親世代にとって大企業以外の選択肢は限られていたと考えられます。当時高価な広告費をかけられるのは大企業が主であったため、「TVCMでよく見る会社=大手の優良企業」のイメージを持っているのも、このあたりが起因していそうです。

労働環境への懸念

ブラック企業問題の浸透
ブラック企業という言葉が生まれたのは2001年頃。2ちゃんねるの就職活動版で生まれた、とされています。
当時は、就職氷河期の到来により就活が困難になっていた時代。2ちゃんねるでは「就職してはいけない企業ランキング」が盛り上がっており、とある大学の就職課内で管理されていた、『離職率が高いという理由から、学生には勧められない企業のブラックリスト』が関係者からリークされ、ネットの掲示板上で拡散。このブラックリストと、2ちゃんねるユーザーが独自で作成した企業ランキングに多くの共通点があり、ブラックリスト企業を略して「ブラック企業」と呼ぶようになったそう。
2013年にはユーキャンの流行語大賞トップ10に入り、社会的にも広く認知されることに。
近年も長時間労働やハラスメント、違法労働といった問題を抱えたブラック企業の存在が広く知られるようになり、メディアで大きく取り上げられる過労死や過労自殺の問題は、親世代に強い不安を与えているようです。特に、長時間労働や厳しい上下関係といった特定の業界へのネガティブなイメージが先行し、親世代は子供にそのような業界には就職して欲しくない、という思いを強く抱いています。

情報過多
インターネットやSNSの普及により、現代は誰でも簡単に様々な情報にアクセスできるようになった反面、真偽不明な情報やネガティブな情報も多く、親世代は情報過多により不安を募らせている可能性があります。自分たちが経験した厳しい経済状況や、メディアで報道されるブラック企業問題などを目の当たりにすることで、子供には安定した労働環境で安心して働いてほしい、という願いが根底にあるようですね。

将来への不安

キャリアパスの変化
現代では終身雇用制度が崩壊し、一社に勤め上げるキャリアの方が稀。転職が一般的なキャリアパスとなっています。また、インターネットの普及により、企業規模に関わらず様々な情報を入手することが可能に。そのため、子世代は大企業以外でも、自身の成長ややりがいを重視して就職先を選ぶ傾向があります。

社会構造の変化
少子高齢化の進展により、親世代は自分たちの老後の生活や介護に対する不安を抱えています。子ども世代に経済的な負担をかけたくないという思いから、安定した収入を得られる職業に就いてほしいと考える傾向があるよう。また、核家族化や地域コミュニティの希薄化が進み、親世代は社会的な孤立感を感じやすくなっているという背景も。子どもが親元を離れて就職することに対する不安や寂しさも、将来への不安を増幅させていると考えられるかもしれません。

何を安定と捉えるか:親世代VS就活生

親世代の安定
改めて整理をすると、親世代、特にバブル経済期以前に社会に出た世代にとって、「安定」とは以下のような要素を含んでいることが分かります。

大企業志向
規模の大きな企業での就職が、終身雇用制度と年功序列賃金の元で「安定した収入と地位」を約束するもの
定住型キャリア
転職が珍しく、一つの会社で勤め上げることが理想
形式的な社会的評価
企業ブランドが社会的な成功の指標

就活生にとっての安定
一方で、現代の就活生にとっての「安定」は異なる軸で捉えられています。

自己実現志向
仕事を通じた成長や挑戦、やりがいを求める傾向が強く、安定=満足感の持続
多様な働き方の追求
副業解禁やフリーランスの増加といった背景もあり、「一つの会社にしがみつく必要はない」という考えが定着
経済的安定の再定義
高収入だけでなく、福利厚生や柔軟な働き方、心理的安全性など、トータルな生活の質を重視する傾向

産業構造の変化がもたらす世代間ギャップ

親世代が育った産業構造

親世代が社会に出た頃の日本は、以下の特徴がありました。

製造業中心の経済
日本の高度経済成長期は、製造業が主軸であり、大企業が国際競争力を持つ形で発展
モノづくりの安定感
製品の安定した需要と国内市場の拡大が、安定収入と確固たる地位を確立
ICTの黎明期
デジタル技術の影響はまだ限定的であり、産業変化のスピードは緩やか

就活生が直面する産業構造

一方現代は、劇的な産業変化が起こっています。

デジタル産業の台頭
テクノロジー企業やスタートアップが経済をけん引し、職種が多様化。新たなスキルの定義が誕生
変化の速さ
DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進や、SDGsへの対応など、新しいトレンドへの迅速な適応が企業の評価軸に
不確実性の時代
コロナ禍や地政学リスクによるサプライチェーンの断絶など、予測不能な状況が続いており、伝統的な安定が保証されにくい状況

親世代と現代:時価総額ランキング比較

親世代と現在の就活生の世界的な時価総額ランキング企業を比較しても、以下のような大きな変化が。

親世代(平成元年/1989年)の時価総額ランキング

・世界の時価総額ランキングトップ50のうち、32社が日本企業
・NTTが世界一。その他製造業・金融業が上位を独占
・日本バブル経済の最盛期であり、日本企業の株価が大きく上昇

https://diamond.jp/articles/-/290782

現在の就活生世代(2024年)の時価総額ランキング

・上位をMicrosoft、NVIDIA、Apple、Alphabet、Amazonなどのテクノロジ 
 ー企業が牽引
・デジタル化・AI関連技術の急速な発展により、半導体企業が躍進
・日本企業はトヨタが上位にランクインしているのみ
・上位企業の時価総額は3兆ドルを超過し、グローバル経済におけるテック 
 企業の影響力が増加

https://www.180.co.jp/world_etf_adr/adr/ranking.htm

時価総額の推移を見てみると、1995年までは製造業が上位の大半を占めていましたが、その後に起こったIT革命によりランキングは総入れ替え。現代の2024年では、日本でも爆発的に普及したチャットGPTの開発元OpenAIに出資しているMicrosoft社が大きく躍進しました。
いわゆる「ガーファム」にテスラとエヌビディアを加えた7社は、マグニフィセントセブンとも呼ばれており、市場における圧倒的な存在感を表現しています。
親世代と現在を比較すると、デジタル革命による産業構造の変化、グローバル化の進歩、そして経済の中心がアメリカや中国に移行したことがはっきりと見て取れ、今と昔では経済を取り巻く環境が全く異なることが分かります。故に、現代の就活生に対し親世代がアドバイスをする際は、自分の成功体験や経験則を起点にせず、このような時代背景の違いを認識した上で慎重に行う必要がありそうです。

まとめ

大手企業とベンチャー企業、比較をするとどちらにも当然メリット・デメリットがありますが、大切なのは、自分自身の価値観やキャリアビジョンと照らし合わせて、どちらが自分に合っているのかを見極めることだと思います。社会に出れば、どちらを選んだとしても、継続的な自己成長が必要となるため、就職活動では自己分析の基積極的に情報収集を行い、様々な企業と出会い、自分自身の可能性を拡げる環境を見つけられると良いですね。
本記事が少しでも就活生の方々のお役に立てば幸いです。








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